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仮想通貨とは?基本からわかりやすく解説!

ビットコインの最高値更新や三菱東京UFJ銀行が仮想通貨の発行に着手するニュースなどで、仮想通貨に関心が集まっています。仮想通貨とはそもそも何か、初めて関心を持った人も多いのでは?そこで、仮想通貨の基本をわかりやすく解説していきます。

そもそも仮想通貨とは?

日本では仮想通貨という言葉が一般的ですが、英語では「cryptocurreny(クリプトカレンシー)」ということから、暗号通貨ともいわれています。

仮想通貨とは、不特定多数を相手にインターネットを通じて利用できる通貨で、特定の国家による発行やコントロールが行われていないことが特徴です。ビットコインには管理者も存在しませんが、管理者が置かれた仮想通貨もあります。

仮想通貨はブロックチェーンの技術によって、P2Pネットワーク上の分散型台帳システムによって管理されているのが特徴です。ブロックチェーンは、もともとはビットコインの要となる技術として考案されたもので、他の仮想通貨にも応用されています。取引記録はブロック単位にまとめられ、ビットコインの場合は、プルーフ・オブ・ワークといわれる承認作業を経ると、鎖のように前のブロックにつながれていきます。

ブロックチェーンとは?仮想通貨を購入前に知っておきたい基礎知識

また、仮想通貨に関する法律は「改正資金決済法」として整備され、2017年4月に施行が予定されています。改正資金決済法での仮想通貨の定義に関しては、『仮想通貨は法律の整備でどう変わる?「改正資金決済法」とは』をご覧ください。

 

ビットコインだけじゃない!仮想通貨の種類

仮想通貨と聞いて、まず思い浮かぶのは、2017年の初めに過去最高値を更新した「ビットコイン」という人が多いのではないでしょうか。

ビットコインの仕組みをわかりやすく解説!

仮想通貨はビットコインのほかにも、1600種類以上もあるとされています。代表的なものを挙げると、イーサリアムはビットコインに次ぐ時価総額があり、スマートコントラクトといわれる自動契約を実装していることで注目されています。リップルは承認作業が数秒で済むため、ビットコインよりも決済スピードが速いのが特徴です。

仮想通貨を扱う取引所では、インターネット上で法定通貨と仮想通貨、仮想通貨とほかの仮想通貨を交換することができます。ただし、取引所によって取り扱っている仮想通貨の種類には違いがあり、一般的な取引所では扱われていない仮想通貨もあります。また、まだ一般には公開されていない、取引所で扱われる前の新たな仮想通貨もあるのです。

主要な仮想通貨については、『仮想通貨の時価総額ランキング』をご覧ください。

 

仮想通貨を保有する目的とは?

仮想通貨は、認知度の高いビットコインでも、日本では使用できる店舗はまだ限られていますが、どういった目的で保有されているのでしょうか。

 

自国の通貨への信頼性が低く財産を守るため

法定通貨の信任性が低い国では、仮想通貨で資産を保有することが富裕層などの間で一般化しています。

2013年のキプロスの金融危機は、キプロスの基軸通貨がユーロであったことから、ビットコインへ資金が流入するきっかけとなり、ビットコインの多くのATMがキプロスに設置されています。2015年のギリシャの金融危機では、銀行での1日の引き出し額に制限が行われ、国外への送金が禁止されたことで、ビットコインの需要が高まりました。また、ビットコインの取引の大半を中国が占めていることも、人民元への信頼性の低さが一端にあります。

 

安価な国際送金手段として利用

ビットコインやリップルなどの仮想通貨は、国際送金手段として使われています。前述のように金融危機があった際にも、国家の影響下にない仮想通貨による送金は可能なケースがほとんどです。

日本から海外への送金は銀行を利用すると数千円が掛かりますが、ビットコインでは数円~数十円程度で済みます。また、銀行を利用すると着金まで数日を要することがありますが、ビットコインなら10分程度で送金が完了することもメリットです。

 

仮想通貨投資として保有

仮想通貨の保有は、投資手段の一つです。今後、仮想通貨を保有する人が増えることで、価値が上がっていくことが見込まれています。たとえば、ビットコインは最高値から下がったとはいえ、10万円としても1年前の倍の水準です。

ビットコイン過去最高価格更新→急落→今後は?

ただし、仮想通貨投資には詐欺が疑われるものやマネーゲームもあります。仮想通貨投資を始めるなら、何に投資するべきか仮想通貨に関する知識を学んでおくのが望ましいです。仮想通貨投資といわれるものの種類については、『詐欺もある!?仮想通貨投資の種類とは』で詳しく解説しています。

 

まとめ

仮想通貨は店舗などでの支払いや送金手段として使われることもありますが、投資手段の一つです。仮想通貨に関する正しい知識を身につけて、リスクを踏まえたうえで、余裕資金の投資先の選択肢に入れてみましょう。

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